Q&A_6/16

　　ニューヨークダウと日経平均。
　　相場観。
　　Ｔ・ＺＯＮＥホールディングス。
　　ユダヤ資本の暴挙を怒る。

（一）ニューヨークダウと日経平均の日足。

（１）3月17日まで、日経平均は世界で最も厳しい下げ相場を演じたが、17日以後は世界で最も順調な上昇相場を演じた。
（２）先週は石油相場の暴騰を受けて、世界中の株価が急落したが、その局面でも日経平均の相対的な優位は崩れていない。
（３）私は日経平均の強さの背景にオイルマネーの買い出動があると推定している。大口の新規マネーの流入を考慮しなければ、上昇過程で２兆円割れに激減した融資残や、先物市場で急増した出来高と取り組みが説明できない。
（４）6月13日は1年に4回ある大型のＳＱ（先物取引の決済日）であった。清算値は日経平均14,000円をはさんだ攻防で、前日までは売り方有利と見えたが、当日の寄りつきは165円高の14,053円で、買い方が腕力で高値清算に持ち込んだ。
（５）東京の先物市場はほぼ100％を外国証券が占拠し、日本の証券会社は手も足も出ない。外資対外資の攻防の背後にもオイルマネーが見え隠れする。
（６）オイルマネーはアメリカで超一流ビルの買い付け交渉を進めているという。米国株を買い出動するタイミングも近いだろう。
（７）ニューヨークダウは下がったとはいえ、長期のチャートでは歴史的な高値圏を維持している。2番底を確認して反騰に転じれば、史上最高値の更新が射程に入る。

（二）相場観。

（１）世界の株式市場は石油相場の急騰で意気消沈した。しかし立場を変えれば、産油国は史上空前の巨大なキャッシュを積み上げている。
（２）中東の産油国は第１次オイルショック以来、石油収入の一定比率を財政の中核に据えて世界の株式、債券、不動産に投資している。1年で2倍に暴騰した石油相場で大膨張したオイルマネーが大挙して株式市場に流入するのは時間の問題である。まして暴落したサブプライム関連証券や株式や不動産は絶好の目標となる。
（３）マスコミやエコノミストや証券界は枝葉末節の経済統計に一喜一憂して、誰もオイルマネーの行方を検証しない。私は、世界で最大、最強のオイルマネーの動向を除外して相場が読めるとは思わない。
（４）証券界は今週に予定されているアメリカの大手金融機関の決算発表を気にしているが、たとえ内容が悪くても金融株は悪材料出つくしで反騰に転じると思う。東京市場にも上場しているシティバンクの指標性に注目したい。
（５）私は、サブプライム問題はすでに最悪期を脱したと思う。弱気の先入観を捨てれば好材料が見えてくる。
（６）石油相場も1年で2倍に大暴騰したが、実体を無視した投機相場がいつまでも続くとは思えない。
（７）ハイテク株に人気が循環する兆しが見える。富士フイルムに注目したい。

（三）Ｔ・ＺＯＮＥホールディングス（8073）。

（１）クラブ９既報のＴ・ＺＯＮＥが意味不明の暴落を演じた。私見を述べておきたい。
（２）前3月期の1株利益は247円で、時価739円に対するＰＥＲはわずか3.3倍に過ぎない。1株当り純資産634円をも割り込んでいる。
（３）41％を保有する筆頭株主ＳＦＣＧは終始一貫、高水準の利益を維持している。
（４）株価を圧迫していた100万株以上の信用残は暴落過程で40万株に激減した。
（５）理論的な割安は歴然としており、6月26日の株主総会における大島会長の発言に注目したい。浮動株5％の超品薄株だけに、急騰も予想される。

（四）ユダヤ資本の暴挙。

（１）石油相場や穀物相場がヘッジファンドの介入を受けて暴騰した。大半のヘッジファンドを組成し、運用しているのはユダヤ系金融機関である。
（２）今やユダヤ資本は世界の金融市場を制覇したが、金融はユダヤ人の歴史的な本業だから、異を唱える人はいない。何よりも金融市場の発展なくして、世界経済の発展はなかった。
（３）しかしユダヤ人が余勢を駆って石油や穀物等の実物市場を支配し、暴騰させるに及んで状況は一変した。
（４）アフリカやアジアで起こった暴動を見るまでもなく、商品相場の暴騰は世界中で国家の安全と国民の生活を脅かしている。ユダヤ人は冷静な対応を急がないと、世界各地で批判と怨嗟を集めるだろう。
　この点については別の機会に詳述したい。


	（2008/6/16）