（１）純資産倍率を初め、すべての理論株価が大底を下方に突き抜けた。テクニカル指標から、異常で異例の弱気局面である。
（２）日本の弱気論者の最終目標は日経平均7,600円に集中している。米国の弱気論者の最終目標値も、7,000ドル台に集中している。
（３）日米の株価はいかなる弱気論をもってしても説明できないほどの弱気水準へ、一気に落ち込んだ。ここからは強力な抵抗帯に直面するだろう。
（４）反騰の幅とスピードもまた、予想外に強力だろう。
（５）エコノミストもマスコミは弱気論一色で、想像できる限りの過激な弱気論が氾濫している。
（６）機関投資家も個人投資家も換金売りに殺到した。その結果、先週は連日30億株前後の大商いを演じた。暴落局面における大商いはセリングクライマックス（陰の極）の典型である。

（１）大底を示すテクニカル指標と、一挙に具体化した金融財政政策の両面から、株価は今週、反騰に転じると私は思う。
（２）異常な悲観人気の裏目が出て意外高に発展する可能性がある。
（３）麻生首相に促されるまでもなく、決算の減額修正と前後して自社株買いを表明する企業が続出するだろう。減額修正は織り込み済みであるが、大規模な自社株買いには意外性がある。

（１）富士フイルムの株価は純資産の半値に暴落した。いま富士フイルムの資産を担保にした買収（LBO）に成功すれば、タダで買収した上に1兆円の現金が転がり込んでくる。現在の暴落が如何に異常であるかを示している。
（２）経営者の目で見ても、自社株買いは他のいかなる投資よりも効率が高いだろう。
（３）富士フイルムと同様に売られすぎた優良企業は、経営者がよほど凡庸でない限り、買収防衛策を兼ねて自社株買いに踏み切るだろう。

（１）ダイワボウは100円台に急落したが、材料もある。衛生、環境、高機能性繊維の開発に本腰を入れている。
（２）今年は例年よりも2ヶ月早く世界各地で鳥インフルエンザが発生している。パンデミック（世界的大流行）に発展するリスクは5段階のうちレベル4に達している。
（３）3年前にはマスクの開発で800円台に急騰した。新たな業態転換の目標から、新型マスク開発も期待できる。
（４）カラウリが増加しており、仕手人気に発展する可能性がある。

（１）昨日、私は勇を鼓して以上の強気論を述べた。しかし13日の株価で底入れ、大逆転が鮮明となった。今後の展開について私見を追加しておきたい。
（２）先週までは弱気論が先行し、大膨張した。米欧日が協調して金融政策、財政政策を総動員したが、大暴落を阻止することができなかった。
（３）しかし7ヶ国会議が終わった直後の11、12日にヨーロッパの主要国は、決定的な抜本策をまとめた。政治がついに先行した弱気論を追補したのである。昨日の海外市場は尻上がりに高騰した。
（４）さてこれからどうなるかと言えば、水面下に空前の巨大な過剰流動性が残った点に注目したい。第１に、政府は惜しみなく銀行に資本を注入した。第２に、銀行自身も増資を強行した。第３に、企業はみな貸し渋りに備えて資金の囲い込みに走った。第４に、ヘッジファンドを含む投資信託は解約急増に備えて十二分の現金を蓄積している。第５に、中央銀行は連日にわたり、無制限に流動性を供給した。第６に、それでも銀行間に資金が回らないので、政府は銀行間の貸借を保証した。かくして水面下で堆積した空前の過剰流動性が、これから表面化する。
（５）株価が反騰に転じても、政府と中央銀行は金融不安の終息を確認するまで、ジャブジャブの資金を回収しないだろう。
（６）それゆえ巨大な過剰流動性が次第に表面化し、ついには株価を急騰させるだろう。
（７）しかし大暴落で勢いづいた弱気論者は財政政策、金融政策をなめきっているから、株価の反騰を一時的と見て、戻り売りを継続するだろう。
（８）強気論者も、厳しい打撃を受けたために、資金力余力が乏しい。
（９）かくして株式相場は二進一退を繰り返しながら、予想を超える大相場に発展するだろう。